韓国の燃料電池車

25 9月 2016

2016年現在、日本には韓国産自動車が1台もないのではないかと思います。もし間違っていたらごめんなさい。
その理由はいろいろあると思いますが、いくら安くても日本人で韓国車を買いたい、欲しいという人にあったことがありません。

ともあれ、内容は良く解りませんがトヨタミライに先駆けて2013年に韓国現代自動車がツーソンFCVを発売しています。
2016年8月までに韓国内で10台、ヨーロッパで200台売れたそうです。
その噂はまったく聞こえてきませんが、本当に水素で走るのでしょうか?ハイブリッド車さえ満足に作れない国が本当にあの高気圧のタンクや燃料電池などを作れるのでしょうか?
自動車も船舶も飛行機も電車もリニアも戦車も潜水艦もなにもかも中身はほとんど日本製、外国製であり、あるいはパクリ技術です。パクリだから本当の真髄が作れない。だからすぐに壊れるのです。韓国製は外殻だけです。

現代自動車ツーソンFCV
現代自動車ツーソンFCV
出典:Wikipedia

現代自動車ツーソンFCV
現代自動車ツーソンFCV
出典:Wikipedia

つい最近では韓進海運(ハンジン海運)が倒産し、70隻余りのコンテナ船が荷役料などの不払いなどのトラブルのため入港できず、港内で漂流状態!に陥っているとのことです。
韓進海運はナッツリターンで有名になった大韓航空と親会社が同じ韓進財閥です。

一方、サムスン電子がアップルのiPhone7に先駆けて急いで発売したGALAXYノート7が爆発事故を繰り返し(93件)、130万台のリコールを発表しました。
これを受けてサムスン電子の株が下落状態になりました。
爆発の原因は、中国製のリチウムイオンバッテリーにあるといわれていますが、原因を究明中です。

また、現在アメリカで現代自動車(起亜自動車は現代に吸収合併された)の自動車130万台に対し、燃費性能表示に不正があったとのことで米国環境保護局及び司法省と民事制裁金の和解金として約114億円(約US$1億)を支払うことが合意されました。

日本の三菱自動車も危ないですが、なんでこういう誤魔化しばかりするのでしょうか?
韓国済州島出身で日本に帰化した拓殖大学国際学部教授の呉善花(オソンファ)さんのお話しでは、韓国人は、外観だけが大事で中身は二の次だそうです。
外華内貧。
だから男も女も整形するのだと。

韓国には軽自動車がありません。
社会的に立派な地位がある人でも軽自動車に乗ってゴルフ場に行くと、裏口に回れといわれるそうです。

慶應義塾大学の学祖福沢諭吉の『脱亜論』が現実味を帯びてみえてきます。
大統領が変わるたびに、植民地にされたから謝れ、慰安婦にされたから謝れといって、中国共産党の戦勝記念パレードに朴大統領が自分たちも戦勝国(?)と言って参加したのはつい最近のことです。
確か現在の朴大統領のお父さんは、戦争中関東軍の高木正男中尉ですよね。
大体中国共産党と日本軍は戦っていません。共産党軍は山の中を逃げ回っていただけで蒋介石の国民党軍と戦ったのです。

ともあれ、恐いのは、韓国の子供たちに嘘の歴史を教えていることです。
だから竹島を自分たちの領土だと本当に思っているのです。

普段から許せないと思っていることは、パチンコ屋というのは、みな駅前の1等地にありますよね。
何故かというと、敗戦で焼け野原になったとき、朝鮮人が刑務所から釈放された共産党員と組んで暴れまわり、日本人から土地を強奪したからです。ひどい時は持ち主を殺害しました。
そんなときに朝鮮人と争って地元の日本人を守ろうとしたのがやくざです。それがいいとは言いませんが警察が解体したあとでは、自衛団の代わりでした。今の暴力団とは違います。それが俳優にもなった安藤組安藤昇です。厳しい時代でした。

さらにいわせてもらえば、戦時中の朝鮮人強制連行は一切なく、全員出稼ぎ感覚で来日していました。
この点でも彼らは賠償金目当てで嘘をいっています。

慰安婦の問題でも、かれらは職業慰安婦であり、そこに強制性はいっさいありませんでした。
わたしたちの先祖はそんなに卑しいことをする人たちではありません。わたしの目には、そんなかれらが情けない人たちにみえて仕方がありません。

下の画像に日韓併合時の報知新聞号外を掲載しますが、植民地とは、外国を力で支配して、その土地から得られるすべてをひとも含んで搾取して本国に送ることを言うのですよ。例えばイギリスがインドに対してしたことをみてください。

蛇足ですが、イギリスはインドでアヘンを製造し中国(清)でそれを売りまくったじゃないですか。だからアヘン戦争に発展したのです。
京城帝国大学を大正13年に大阪帝国大学よりも先に建設したのです。それが植民地にすることですか?

日韓併合報知新聞号外 出典:Wikipedia

日韓併合報知新聞号外 出典:Wikipedia

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