EV法案なるもの 2035年ガソリン新車販売ゼロ

05 3月 2023

EV法案とは、要するにトヨタ潰し、金儲けの道具でした とワタシは思っています。というのは、そもそも「地球温暖化」が本当に進行しているのか甚だ疑問です。もし、仮にそうだとしても、その原因が人間社会が出すCO²であるのか、甚だ疑問です。

動画出典:YouTube

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EV車を絶賛する人々

この記事はだから「眉唾」ものでした。

【「脱炭素」は嘘だらけ】気候危機説「不都合なデータ」は隠蔽 地球温暖化で災害の激甚化など起きていない、モデル予測に問題あり

2021.8.12

「地球温暖化のせいで台風などの災害が激甚化しており、地球は気候危機にある。破局を避けるには2050年にCO2(二酸化炭素)排出をゼロ、つまり『脱炭素』しなければならない」という言説が流布されている。

だが、この「気候危機説」はフェイクに過ぎない。莫大(ばくだい)な費用をかけて「脱炭素」をするほどの科学的根拠など、どこにもない。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・(中略)・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

CO2の濃度は江戸時代に比べるとすでに1・5倍になった。その間、地球の気温は0・8度上がった。だが、観測データで見れば何の災害も増えていない。

今後も感じることができないぐらい緩やかな温暖化は続くかもしれない。だが、破局が訪れる気配はない。「気候危機」なるものは、どこにも存在しない。

では、なぜフェイクが蔓延(まんえん)したか。政府機関、国際機関、御用学者、NGO、メディアが「不都合なデータ」を無視し、異論を封殺し、プロパガンダを繰り返し、利権を伸長した結果だ。

国民は、気候危機説にとって「不都合なデータ」を隠蔽されて、「脱炭素」という、莫大な経済負担を伴う無謀な目標に駆り立てられている。このようなことが許されて良いはずはない。

■杉山大志(すぎやま・たいし) キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。1969年、北海道生まれ。東京大学理学部物理学科卒、同大学院物理工学修士。電力中央研究所、国際応用システム解析研究所などを経て現職。IPCC(気候変動に関する政府間パネル)、産業構造審議会、省エネルギー基準部会、NEDO技術委員等のメンバーを務める。産経新聞「正論」欄執筆メンバー。著書に産経新聞「正論」欄執筆メンバー。著書に『「脱炭素」は嘘だらけ』(産経新聞出版)、『地球温暖化のファクトフルネス』(アマゾン)など。

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そしてEUやアメリカの一部の州、そして日本までも2035年には、ガソリン車(ハイブリッド車も含む)の新車販売をゼロにするそうです。
わたし断言します。無理です。
ベンツだってフェラーリだってエンジンの性能でクルマを販売してきたわけで、ポテンシャル購買層がベンツのEV車やフェラーリのEV車なんてちっとも欲しくないでしょう

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